特別養護老人ホーム、デイサービス、社会福祉協議会等を経て、ケアマネ取得。
一部のケアプラン作成が利用者本意ではなく、サービス事業者の営利目的中心のケアプランとなっていることを問題視。以後、介護サービスを併設しない、独立型居宅介護支援事業所を設立。
子供の頃、DV（ドメスティックバイオレンス）が身近にある環境で育ち、中学時代、イジメに会った経験等から、「世界平和よりも家庭の平和が大事」と気付く。以後、高齢者虐待を家庭内の弱者イジメと考え、家庭の平和を求める介護支援サービスを模索中。
地域介護支援専門員部会役員。某学童クラブ父母会会長（平成19年度）。歌舞伎町駆け込み寺ボランティアも。平成20年にケアマネ向けの著作刊行。
趣味は読書とマラソン。特技は浜田省吾のモノマネ。

1964年生まれ
服部栄養専門学校栄養士科卒業
女子栄養大学栄養学部二部栄養学科卒業
福岡クリニック在宅部栄養課と
全国在宅訪問栄養食事指導研究会　東北・関東・山梨・長野ブロック長

1970年横浜市生まれ。小学生時代を福岡県太宰府市で過ごす。高校時代には硬式野球部に所属し甲子園を目指すが一歩及ばず。進路決定に際して、「これからは福祉の時代」と専門学校進学を決意。その後、卒業後、特別養護老人ホームに就職、ケアワーカー・ケースワーカー・介護支援専門員・事業部長を経て、2006年1月より現職。介護支援専門員・社会福祉士・介護福祉士。

1963年青森県生まれ。理学療法士として病院に勤務し、訪問リハビリテーションを行う中で、在宅で生活する障害者を取り巻く地域も含めた住環境の不備とその改善の必要性を痛感し、退職、東京理科大学および同大学院で建築を学ぶ。
在学中および弘前大学の教員となった後、東京都内および青森県・秋田県内の住宅改修の現場で実践と指導を行う。現在、医療（理学療法）と建築の2つの視点で関わった多くの福祉用具導入と住宅改修の経験を、お客様の代弁者として伝えるべく、講演会やセミナーの講師として、全国を飛び回っている。医学博士・工学修士・理学療法士。

1969年、早稲田大学第二文学部を卒業。一般企業で勤務後、一般病院にて10年間勤務する傍ら、看護婦資格を取得。
1989年、看護婦らで服部メディカル研究所を設立。医療・福祉や高齢者サービスについての調査・研究・コンサルティング事業を行っている。
2000年より城西国際大学教授、又、ＮＰＯ渋谷介護サポートセンターのケアマネ-ジャー・杉並区介護認定審査委員を兼務。

1967年奈良県生まれ。日本最古の大学「種智院大学」を卒業。介護老人福祉施設で介護職、生活相談員、在宅介護支援センターのソーシャルワーカーなどを経て、2000年４月よりケアマネジャーとなる。2002年、ハワイ・イオンド大学院日本校でMBA取得。
本業である融通念仏宗融念寺では副住職を務める一方、介護支援専門員実務研修・専門研修の講師を始め、各種講演活動を精力的に行う。各地域で「和尚流事例検討会」を展開中！
社会福祉援助技術総論、社会福祉援助技術演習、ケアマネジメント論、コミュニケーション論等が専門としつつ、「慈悲の心こそ自立支援の源！」をモットウに、新たな分野「仏教ソーシャルワーク」を模索中。
趣味はスキー　ホームゲレンデは五竜とおみ。

1994年信州大学大学院医学研究科修了、人間科学修士・医学博士。
1980年5月より、諏訪中央病院MSWにて医療ソーシャルワーカーとして、訪問介護・訪問看護・デイケアサービスを全国に先駆けて実施。
1999年には介護支援専門員受験生102名のうち101人を合格に導くといういわゆる「十勝ショック」でも知られる。
また、海外各国の介護保険制度にも造詣が深い。
京都創成大学 学長。

航空会社勤務、人材派遣会社の研修企画担当を経て、 総合コンサルタント会社の企業対象の人材開発マネージャー、 福祉業界対象の教育研修部部長として従事。
1,000社ほどのコンサルに携わった後、独立。
コンサルタントの他にも、研修講師、講演と多方面で活躍中。
そのテーマは「接遇」「ＣＳ・ＣＲＭ」「コーチング」「リーダーシップ」など幅広い。
社会福祉法人・社会福祉協議会・訪問介護事業所など実績多数。

1956年生まれ。北海道育ち。1981年より「障害児を普通学校へ・全国連絡会」事務局として、地域の学校への就学を願う障害を持つ子どもと保護者、地域の支援グループのネットワーク活動を支援。1996年、「市民福祉サポートセンター」の設立に参加。電話相談「介護問題ホットライン」、福祉サービスの第三者評価などをテーマとするシンポジウムなどを企画。2003年より「市民福祉情報オフィス・ハスカップ」を主宰。メイル・ミニコミ「市民福祉情報」の無料配信、介護保険の見直しを考える連続ワークショップ、社会保障・市民セミナーなどを企画。2006年６月、首都圏７団体と合同で電話相談「改正介護保険ホットライン」を開設。